MENU

WealthNavi(ウェルスナビ)で月3万円積み立てた運用成績を公開【37ヶ月目】

f:id:pochiandtaro214:20220213160208p:plain
WealthNaviのアプリを開くたびに資産が目減りしていく悲しさから、1月の運用成績記事を書けずにいました笑
かながわpayを利用して「鬼滅の刃」をまずは11巻分(炭治郎立志編~遊郭編)大人買いし、元気が出てきましたので37ヶ月目のウェルスナビ運用実績を見ていきたいと思います。

ウェルスナビの概要や、ウェルスナビを選んだ理由は下記の記事でご紹介しています。
www.pochiandtaro214.com

WealthNavi(ウェルスナビ)とは

ロボットがインターネット上で投資診断・投資アドバイス・資産運用を行ってくれるサービスをロボアドバイザー(ロボアド)といいます。ロボアドにはタイプがあり、投資アドバイスを提供してくれるものを「アドバイス型」、投資商品の発注や運用まですべて任せられるものを「投資一任型」と呼びます。
現在日本でも複数のロボアドが存在しますが、その中でも預かり資産&運用者数No.1を誇るのが投資一任型のウェルスナビです。

2022年1月末運用成績

・積立開始月:2019年1月
・積立開始時の元本:10万円
・毎月の積立額:3万円
・リスク許容度:5(最大)

長期割は0.03%です。
WealthNaviに支払う手数料は、投資継続期間とその金額(長期割判定額)に応じて6ヵ月毎に割引が拡大していきます。次の割引率0.01%アップは4月からです。
ちなみに長期割判定額が200万円以上ある場合には、手数料の割引幅が0.02%になります。

1月末時点で積立開始から37ヶ月目となりました。
f:id:pochiandtaro214:20220212190551p:plain

項目 11月末成績 12月末成績 1月末成績 前月差異
投資元本 112万円 115万円 118万円 +3万円
評価額 144万円 154万円 151万円 ▲3万円
評価損益 32万円 39万円 33万円 ▲6万円
利回り 29% 34% 28% ▲6%
参考為替レート $1=113.52円 $1=115.14円 $1=115.23円 -

昨年11月末に新型コロナウイルスの変異体「オミクロン」が発生しましたが、その重症化リスクの低さや現行ワクチンの3回目接種が効果ありという見方が広がり、12月はリスクオンに転じました。しかし1月以降は、高インフレ退治として米国が金融引き締め加速の動きを示したことや、ウクライナ情勢に端を発する地政学リスク上昇により多くの国で株安が進んでしまいました。結果的には、11月末時点に逆戻りしてしまいました。上記の表を作成するまでは、もっと惨劇になっていると思っていましたので今ぽちはほっとしています。笑

資産内訳は以下の通りです。
f:id:pochiandtaro214:20220212190618p:plain

項目 12月末成績 1月購入 評価損益 分配金/手数料 1月末成績
米国株(VTI) 540,030円 24,553円 ▲32,552円 - 532,061円
日欧株(VEA) 509,813円 9,213円 ▲19,653円 - 499,373円
新興国株(VWO) 247,120円 ▲4,687円 +1,111円 - 243,544円
米国債券(AGG) 74,751円 1,264円 ▲1,489円 - 74,526円
金(GLD) 84,996円 ▲3,040円 ▲1,305円 - 80,651円
不動産(IYR) 79,925円 823円 ▲6,559円 - 74,189円
現金 5,479円 153円 - 1,394円/△1,346円 5,680円

1/7の購入に加えて、1/26にリバランスされていました。
VWO・AGG・GLDを売却し、VTI・IYRを追加購入しています。

12月末時点の各保有銘柄株価を100%(赤い点線が100%ライン)として、1か月間の推移を下記グラフに表しました。
f:id:pochiandtaro214:20220212213042p:plain
VWO以外は前月割れです…。

米国株(VTI)

f:id:pochiandtaro214:20220213000158p:plain
①年末年始は堅調な推移をしていましたが、日本時間1/6早朝に公開された12月開催FOMC議事要旨により事態は一変しました。内容は主に、従来想定より早期かつ速いペースでの利上げ可能性・保有資産の早期縮小。タカ派的内容であったため、高PERの銘柄を中心に大幅安となりました。

②日本時間1/21にNETFLIXが2021年10-12月決算を発表しました。売上高は四半期ベースで過去最高を記録した一方、3ヶ月間の会員純増数は会社予想を下回ったことにより、株価は時間外取引で一時20%安と急落しました。このショックからか、NASDAQもずるずると下げが続きました。
また、同日には米議会上院の司法委員会にて、巨大IT企業が自社の製品・サービスを優先してプラットフォーム上に表示させることを禁止する法案(反トラスト法)が可決されました。これにより、上院本会議での審議へと進みます。成立の見通しは不透明とのことですが、巨大IT各社への圧力が高まっています。具体的に言うと、AmazonのECサイト・AlphabetのGoogleサーチエンジン・AppleのApp Store・MetaのFacebookが当該法案のターゲットになっています。尚、同法案の新たな規定として、中国ByteDanceのTikTokのような大手外資IT企業も含むこと等が検討されているようです。

③日本時間1/27早朝にはFOMCが実施され、経済を犠牲にしてもインフレを退治する必要があるという姿勢をFRBは示しました。1/6のFOMC議事要旨公開後にGoldman Sachsが公表した利上げ回数見通しは4回でしたが、FOMC後にはBank of Americaが年内に7回・BNP Paribasが最大6回と引上げました。途端に急落したものの、月末にはそのリバウンドが起きています。

日欧株(VEA)

景気回復を背景とし、欧州もエネルギー価格を中心とした高インフレとなっています。前述の米国同様、中央銀行(ECB)もインフレ率を目標の2%へ下げるために、「必要なあらゆる手段を取る必要がある」と発言しています。
また欧州経済は、緊迫するウクライナ情勢の懸念にも晒されています。今後のロシア・ウクライナ間の動向によっては、米国及び欧州によるロシアへの経済制裁措置が行われると見られており、米国はロシアのエネルギー輸出に対する規制を検討しています。そうなった場合、欧州は原油や天然ガスの調達面でロシアに大きく依存しているため、大打撃となってしまうのです。
2/4より、平和の祭典であるオリンピックが北京で開催されていますが、2008年の夏季オリンピック(この時も開催都市は北京)開催日の晩にロシアがジョージアへ侵攻した過去もあり、引き続き注視が必要です。

不動産(IYR)

株価が最も大きく落ちたのが不動産でした。米国でのオミクロン株流行と、FRBが金融引き締めを示唆したことが要因とされています。セクター別に見ると、インフラ・データセンター・産業施設がワースト3でした。介護・病院関連施設であるヘルスケアのみ微増が見られました。

終わりに

株価が不安定な中、新興国株だけはぎりぎり前月からプラスに転じてくれました。分散投資の大切さを感じています。
また、資産のバランスを最適な状態に保ってくれるWealthNaviの自動リバランス機能がはたらいてくれることも、ぽちのような初心者にとってはありがたいです。